日本の伝統文化の一部として存在している闘犬。国際的には禁止の流れが強まる中、日本ではどのような状況にあるのでしょうか。特に「負けた犬」の扱いについては、あまり知られていない現実があります。
本記事では、闘犬の基本的な仕組みから、日本の現状、批判の声、そしてなぜこの文化が残り続けているのかについて、独自の視点を交えながら詳しく解説します。動物愛護と伝統文化の狭間で揺れる闘犬文化の実態に迫ります。
闘犬とは？
闘犬とは、特定の犬種を用いて犬同士を戦わせる行為やその競技を指します。この慣習は世界各地に存在し、長い歴史を持っています。
日本での闘犬の歴史は鎌倉時代または室町時代にまで遡るとされています。特に高知県（旧土佐藩）では、藩士の士気を高めるため四国犬を使った闘犬が幕末の頃から盛んになりました。この歴史的背景から、闘犬は一部地域では現在も伝統文化として位置づけられています。
世界的に見ると、闘犬に使われる代表的な犬種には「ピットブルテリア」「土佐犬」「ドゴ・アルヘンティーノ」「フィラ・ブラジレイロ」などがあります。これらの犬種は筋肉質で力強く、闘争本能が発達しているとされてきました。
現代では動物愛護の観点から、アメリカやヨーロッパのほとんどの国々では闘犬は禁止され、厳しく罰せられています。イギリスでは「危険犬種法（Dangerous Dogs Act）」により、特定の犬種の売買、譲渡、繁殖が禁止されるまでに至っています。
一方、日本では闘犬は伝統の一部として見なされ、一部地域ではまだ合法となっています。しかし、近年では動物愛護意識の高まりとともに、その存在を疑問視する声も強まっています。
闘犬で負けたらどうなる？
闘犬の世界では、勝敗を決める独自のルールが存在します。全土佐犬友好連合会のルールブックによると、最も重要な判定基準の一つが「セリ声」と呼ばれる音の発生です。
「セリ声」とは、「怖がったり、闘技意欲不足、貫禄負け、闘争心が尽きた場合に発する声」と定義されています。具体的には以下のような状況で発生します：
- 強い攻撃を受け劣勢になったとき
- 劣勢状態から反撃に移ろうとするとき
- 気力・体力が限界に達し、相手から攻撃を受けたとき
- 「立ち」の体勢から突っ込んだ場合
判定では「両犬がセリ声を発している場合、猶予時間を超えた場合において早くセリ出した犬の負け」となります。また「闘争意欲がなくなった場合において相手犬に噛まれた体勢で土俵を大きく一回りした場合」や「柵割り」（闘技意欲がなくなり土俵を自ら出ようとし柵に頭を突っ込む行為）なども判定対象となります。
では、負けた犬はその後どうなるのでしょうか？
公式な資料では明確に記載されていませんが、実態は厳しいものです。負けた犬は物理的なダメージだけでなく、深刻な精神的トラウマを抱えることがあります。
カリフォルニア州のシェルターに保護されたピットブルの例では、「全身が引っ掻かれたような傷と咬みつかれたような傷で覆われ」「ひどい感染症を起こしていた」状態でした。さらに「頭を低くうなだれて通りを歩き、周囲の人々の動きに慎重に気を払いながら座っていた」という行動からは、深い心的外傷が見て取れます。
また、「ブレイクスティック」と呼ばれる、咬みついている犬の口を無理矢理開かせる道具の痕跡から、闘犬として使われていたことが判明したケースもあります。この道具は犬の歯を傷つけることがあり、長期的な健康問題を引き起こす可能性があります。
このように、闘犬で負けた犬は身体的・精神的双方に深い傷を負うことが多く、その後の生活や譲渡にも大きな影響を及ぼすことがあります。
日本の現在の実施状況
日本における闘犬の現状は、地域によって大きく異なります。東京都、神奈川県、福井県、石川県、北海道の5自治体では闘犬取締条例によって規制されていますが、その他の地域では法的な禁止措置がとられていません。ただし北海道では土佐闘犬に関してのみ許可制となっています。
これらの条例の内容は類似しており、例えば東京都の条例では「犬、鶏、牛その他の動物を互に闘わせてはならない」「闘いを見せる目的で公衆を集めてはならない」と定められ、違反した場合は罰金や拘留などの罰則が科されます。
一方、高知県では土佐闘犬が伝統文化として現在も行われています。しかし、2017年には闘犬施設「とさいぬパーク」が経営不振で閉園するなど、闘犬を身近に感じる機会は全体的に減少傾向にあります。
日本国内のアンケート調査によると、「闘牛・闘犬・闘鶏など動物を戦わせる行事について」、7.9％が許容できる、19.2％がある程度許容できる、31.8％がどちらともいえない、23.1％があまり許容できない、17.9％が許容できないと回答しています。
この結果からは、日本社会における意見の分断が見て取れます。実際に闘犬が行われている場所では、「全土佐犬友好連合会」などの団体がルールを定め運営していますが、愛犬家が増える現代日本では闘犬をタブー視する風潮が広まっています。注目すべきは、表向きには減少している一方で、一部では密かに闘犬が行われ、高額な賭博が行われているという実態です。閉ざされた環境で行われるため、警察の取締りも難しい状況となっています。
ひどいという声
闘犬に対しては、動物愛護の観点から厳しい批判の声が高まっています。
闘犬に使われる犬たちは、過酷な状況に置かれることが少なくありません。保護されたピットブルの例では、全身に傷があり、感染症を起こし、栄養失調で、歯はすり減った状態だったと報告されています。特に「上唇の一部の肉が無くなった」傷は、他の犬に咬み切られたと思われる痕跡であり、闘犬の残酷さを示すものでした。
また、闘犬用として訓練された犬による事故も社会問題となっています。神奈川県横須賀市では土佐犬が散歩中の小型犬（ミニチュアダックスフント）を襲い死亡させる事件が発生し、飼い主が過失傷害の疑いで書類送検されました。熊本市では闘犬用として育てられていた犬が4歳の男の子を胸の辺りを複数回噛み、負傷させる事件も起きています。
環境省の調査によると、2021年度には驚くべきことに年間4000人以上が犬による咬傷事故の被害を受けており、公共の場所での事故も多いと報告されています。闘犬として攻撃性を強化された犬が社会に出ることで、このようなリスクが高まる可能性があります。
国際的な観点からも、闘犬は動物の権利を侵害する行為として強く批判されています1。動物福祉の専門家からは、犬同士を戦わせることは犬の本来の行動を歪め、不必要な恐怖と苦痛を与える非人道的な行為だとの指摘があります。
闘犬がなくならない理由
とはいえ、闘犬はすぐにはなくなりません。それには、以下のような理由があります。
その１：伝統文化・歴史的背景
闘犬がなくならない最大の理由の一つは、それが「伝統文化」として位置づけられていることです。日本での土佐闘犬の歴史は古く、鎌倉時代または室町時代から行われてきたという長い歴史があります。
特に高知県では、藩士の士気を高めるために闘犬が奨励された歴史的背景があり、地域のアイデンティティと結びついています。このような文化的文脈の中では、闘犬は単なる娯楽ではなく、継承すべき文化遺産として捉えられています。
また、闘犬に関わる犬の育成方法や訓練技術、判定の知識など、代々受け継がれてきた技術や知恵があり、それらが失われることへの懸念も存在します。伝統的な行事や技術の保存という観点から、完全な廃止に抵抗感を持つ人々がいるのは事実です。
その２：経済的利益と密かな実施
闘犬は、その賭博的側面から経済的利益をもたらす場合があります。闘犬の現場では高額な現金のやり取りが発生していることが報告されており1、この経済的インセンティブが闘犬文化の存続に一役買っています。
公の場での実施が減少する一方で、閉ざされた環境の中で密かに行われるケースも増えています。このような状況では、警察による取締りも困難となり、闘犬の完全な排除を難しくしています。
さらに、闘犬関連のビジネス（専門的な犬の繁殖、訓練、飼育用品など）に従事する人々にとって、闘犬の廃止は生計に直接影響する問題でもあります。このような経済的な側面が、闘犬文化の存続を支える一因となっています。
その３：犬種保存の議論
「闘犬が廃れる＝闘犬に使われる犬種の死」という見方も存在します。土佐犬や秋田犬など、闘犬のために改良されてきた犬種は、その目的に特化した特性を持っています。闘犬が完全に禁止されると、これらの犬種の存在意義が問われることになるという懸念があります。
ある専門家は「土佐犬という犬種を未来に存続させるべきか、存続させるべきならどのようにするべきか」が本質的な問題だと指摘しています。闘犬という用途がなくなった場合、これらの犬種に新たな役割を見出し、改良・交配によって性質を変えていく必要があります。
秋田犬の例では、かつて闘犬として改良された時期があり、マスチーフなどの血を入れて強くする試みがあったものの、後に伝統的和犬としての特性を取り戻すために努力が払われた歴史があります。このように、犬種の保存と動物愛護を両立させる道を模索する議論も続いています。
まとめ：いずれは完全廃止されるだろう
闘犬をめぐる状況は、国際的には禁止の方向に進んでおり、日本国内でも動物愛護の観点からタブー視される傾向が強まっています。伝統文化や犬種保存の観点から完全廃止に懸念を示す声もありますが、動物福祉や公共安全の観点からの批判も年々強くなっています。
世界的には、イギリスの「危険犬種法」のように闘犬に使われる犬種を厳しく規制する法制度が整備されつつあります。日本でも東京都をはじめとする5自治体ですでに闘犬は禁止されており、この規制の流れは今後も拡大すると予想されます。
日本国内のアンケート結果から見ても、41％の人が闘犬などの動物を戦わせる行為を「あまり許容できない」または「許容できない」と回答しており、社会の意識は確実に変化しています。
犬という存在が「闘う道具」ではなく「家族の一員」として広く認識されるようになった現代社会において、闘犬文化の変革は避けられない流れといえるでしょう。歴史を尊重しながらも、動物の福祉を最優先する社会への転換点に、私たちは立っているのです。
コメント